本学ヘルスイノベーション研究科では、未病コンセプトに基づく社会システムや技術の革新を起こすことができる人材の育成とともに、健康長寿社会を実現する研究活動を実践しています。

その一環として、このたび本学博士課程の平井美咲（指導教員：根本裕太講師）らが実施した研究の成果が、高齢者と生活環境の関係に関する研究を扱う国際学術誌Journal of Aging and Environmentに掲載されましたので、お知らせします。

高齢期における生活の質向上や介護予防には運動?身体活動が重要です。これまでの研究から、住んでいる地域の近隣環境が身体活動に影響することが報告されております。近隣環境は構造的な地域環境特性（客観的環境）と、住民がどのように感じているか（主観的環境）で構成されています。これらの両面を踏まえ、身体活動量を高められるような環境づくりを進めることが重要とされております。

しかし、高齢者は生活機能（移動能力や栄養状態、社会活動、認知機能、口腔機能、抑うつ傾向などを含む、高齢者が日常生活を維持するための能力）の個人差が大きく、同じ地域に住んでいても近隣環境から受ける影響は生活機能レベルにより異なる可能性があります。

そこで本研究では、地域在住高齢者を対象とした郵送調査を実施し（有効回答者数5,489名）、生活機能レベル（ロバスト、プレフレイル、フレイル※1）によって、客観的環境及び主観的環境と、身体活動（※2）との関連が異なるかを検討しました。

※1. フレイルとは、加齢に伴い心身の機能が低下し、要介護状態に至る前段階の状態を指します。

※2. 身体活動とは、運動に加え、移動や家事など日常生活の中で行われるすべての活動を指します。

研究結果等の詳細は、こちらからご覧ください。